インタビュー
小林製薬株式会社 CDOユニット 販売システム部 営業・マーケシステムグループ 参上貴洋 氏
課題
導入
メリット
3,000名以上の社員が在籍する小林製薬株式会社は、約100TB規模のファイルサーバを全社で利用していました。かつては複数のサーバを用意して各部署で運用していましたが、2018年に1台に統合。全部署で共通のサーバを利用できるようになった反面、どの部署がどこまでの範囲を管理するかがわかりにくくなり、データ量の肥大化が進んでいたと、同社CDOユニットの参上氏は振り返ります。
「サーバを統合してから5年が経過し、2023年に新たなサーバへの入れ替えが予定されていました。ですからその前に、容量が膨れ上がったサーバの分析とデータ整理を行い、適正化を早急に行いたいと考えました。以前はファイルサーバ管理システムを導入していた時期もあったようですが、維持コストの兼ね合いですでに廃止されていました。そこで、新たにサーバの可視化・分析ツールの導入を検討することにしました」(参上氏)
検討にあたって同社が重視していたのは、導入コスト・ランニングコストが低く、なおかつ社内に7つあるグループのそれぞれの管理者が使用できるシステムであるかという事でした。
「ネットで検索して、ARIのZiDOMA dataを見つけました。最初に評価版を1か月使い、私たちが求めるシステムなのかを検証しました。ZiDOMA dataは、Windowsのプロファイル機能を使うことで、複数の管理者を設定することができる事がわかりました。また誰でも直感的に使える高い操作性も兼ね備えていると感じました。そして何より、コストパフォーマンスに優れている点も大きなポイントでした。ZiDOMA dataは、管理者の数に関わらずファイルサーバ1台に1ライセンスの料金体系なので、追加コストなしで複数メンバーがログインし、サーバの分析も自由に行えることから、導入を決定しました」(参上氏)
評価版から製品版への切り替えは、プロダクトキーを入れるだけ。導入は1週間程度でスムーズに完了しました。
「実際に複数のメンバーで利用を開始したところ、使い勝手の良さを改めて実感しました。自分が見たいものにすぐアクセスできる操作性も気に入っています。たとえば分析結果の部分では、表示されたグラフをクリックするだけで、拡張子ごとに容量の大きなファイルを確認できるのはびっくりしました。とても楽ですし、重宝しています。これだけ使いやすければ、新しいメンバーが入ってきても安心です」(参上氏)
【一目で分かりやすいインターフェース】100TBに及ぶファイルサーバの分析を、ZiDOMA dataを利用して数回にわたり行ったことによって、ファイルの利用頻度や、更新時期、またファイルサイズごとの割合などが円グラフで表示され、視覚的に把握することが出来ました。
「データを移行する段階で、ZiDOMA dataをデータ移行機能を備えたNAS(7N)版にアップグレードしました。特に社内でも評判が良かったのは、『リンク機能』です。ファイルが他のファイルサーバに移動された場合でも、そのファイルへのリンクアイコンが自動的に生成されるので、社員からみるとこれまでどおり『サーバにファイルを入れる』という感覚でデータを移すことができます。ITに明るくない事業部メンバーにとっては、使用感が変わらないことはとても重要で、実際、『アイコンは変わったけど使い方は変わらないね』と好評です」(参上氏)
最終的に分析結果から、画像や動画などのサイズの大きなファイルや、使用頻度が低いファイルを中心に、合計20TBほどのファイルデータを新たに契約したGoogle Driveに移行したことで、長年抱えていた課題の多くが、ZiDOMA dataを駆使することで解決されました。
ZiDOMA dataの導入以来、ARI担当者の対応に安心感を持っていると参上氏は語ります。
「私自身まだ入社から数年しか経っておらず、IT関連の知識もまだ浅いので、的外れな質問をしてしまうこともあるのですが、ARIの担当の方に丁寧に対応してもらえて助かっています。親身に相談に乗っていただけるので、不思議と緊張しなくていい雰囲気がありますね。こうした形で社外の方とやりとりしてもらえるのは初めてです。また、自分で操作しているときには気付かなかった機能についても、ARIの方がきめ細かく教えてくれるので大変助かりました。NAS(7N)版へのグレードアップの際も、当社の状況をよく分析したうえで、適切な提案をしてもらえました」(参上氏)
さらに、今回ZiDOMA dataによるファイルサーバの分析・データ移行が成功したことで、社内での横展開の可能性も広がっているそうです。
「今回の施策とは別に、国際事業部の海外拠点でもサーバ管理のためにZiDOMA dataを利用したいという声も上がっています。今後もサーバ適正化のために、積極的に活用したいと考えています」(参上氏)